厨房、焼き場、揚げ場、鉄板。火を使う設備を設けた室は、建築基準法上「火気使用室」として別途の扱いになります。

和食の店では、この室が客席から見えることが多い。つまり、火気使用室のすぐそばに木のカウンターが来るということです。

この記事では、熊本で九州各地の銘木を扱う木六竹八が、この条件下での木材の扱いを整理します。

はじめにお断りします。弊社は木材の販売業者であり、法的な判断を行う立場にはありません。個別の可否は、必ず所轄の特定行政庁・消防署、および設計者にご確認ください。

火気使用室という区分

火を使用する設備または器具を設けた室は、建築基準法上、内装制限に関して別途の規定が置かれています。

趣旨は明快です。出火する可能性が最も高い場所だから、内装材の燃え広がりを抑えるという考え方です。

対象となるかどうか、どの範囲までかかるかは、建築物の構造・階数・設備の種類などによって変わります。この判定は設計者の業務です。

「室」の範囲がどこまでか

実務で問題になるのが、どこまでが火気使用室なのかという点です。

• 厨房が壁で完全に区画されている → 厨房のみ
• オープンキッチンで客席と連続している → 判断が必要

後者の場合、客席部分まで火気使用室として扱われるのか、区画とみなせるのか。ここは個別の判断になります。

和食店、鉄板焼き、天ぷら、うなぎ。調理を見せる業態ほど、この論点が効いてきます。

設計者に、平面計画の段階で確認してもらってください。

内装制限の対象部位は変わらない

火気使用室であっても、内装制限が対象とするのは壁及び天井の室内に面する部分です。

• 床は対象外
• 独立した可動家具は一般に対象外と解される

この整理自体は、一般の居室と同じです。

つまり、火気使用室のそばであっても、独立した家具としてのカウンターは、内装制限そのものの対象外と解されるのが一般的な考え方になります。

ただし、壁と一体化した造作になると判断が分かれる点も同じです。

法令とは別に、熱の問題がある

ここからが実務です。法令に適合していても、木が傷まないわけではありません。

木は、熱そのもので即座に燃えることはなくても、長期間の加熱で確実に劣化します。

• 水分が抜け、局所的に乾燥が進む
• 収縮し、割れや反りが生じる
• 塗膜が変色・白濁する
• 焦げ、変色が定着する

したがって、法令の確認とは別に、熱対策を設計してください。

熱対策の3原則

1. 距離を取る

熱源の縁から木部までの距離を確保します。

必要な距離は、機器メーカーの離隔距離の指定を必ず確認してください。法令とは別に、機器仕様上の要求があります。消防の指導が入ることもあります。

2. 間に別素材を挟む

熱源の周囲を、ステンレス・石・タイル・人造大理石などで縁取ります。

• 木部への直接の熱伝導を防ぐ
• 油と焦げが落としやすい
• 見切りとして意匠的にも成立する

3. 断熱層を設ける

縁取り材と木部のあいだに断熱材を挟みます。機器仕様をもとに設計者と検討してください。

オープンキッチンで木を使うときの設計

排気を確実に

局所排気を熱源の直上に設け、油煙が客席側に流れない気流をつくります。

これは内装の保護だけでなく、客の衣服への付着を防ぐ意味もあります。

天板の上下で環境を揃える

上面だけが熱と煙にさらされ、下面が密閉されていると、上下で乾き方が変わり反りが出ます。

カウンター下の通気を設計で確保してください。これは木材を扱ううえでの原則です。

端部を別素材にする

熱源に最も近い部分だけ、石・金属・耐熱材にする。

木を使う場所を限定することで、木の良さは損なわずにリスクを下げられます。これは妥協ではなく、素材の適材適所です。

消防との関係

建築基準法とは別に、消防法および各自治体の火災予防条例が関わります。

• 厨房設備の位置、離隔距離
• 防火措置
• 自動消火装置の要否

これらは自治体によって運用が異なることがあります。所轄消防署への事前相談を強くおすすめします。

なお、消防法上の防炎規制（防炎物品）については、木製家具は一般に対象物品に含まれないとされますが、この点も別の記事で整理します。

材の選定

熱と油の環境では、樹種と仕上げの選択が実務的に重要になります。

• 樹種：硬く木肌が緻密な広葉樹（ケヤキ、クリ）
• 仕上げ：ツヤ消しのウレタン。油煙が塗膜の上に乗るため拭き取れる
• 厚み：局所的な乾燥に耐えるため、薄すぎないこと

やわらかく色の淡い樹種（杉、桐）は、この環境では扱いが難しくなります。

確認の順序

1. 設計者に火気使用室の該当性と範囲を判定してもらう
2. 内装制限の対象部位と要求区分を確認する
3. 所轄消防署に事前相談する
4. 機器メーカーの離隔距離を確認する
5. 熱対策（距離・縁取り・断熱・排気）を設計に落とす
6. そのうえで材を確定し、加工を発注する

加工をご依頼いただいた商品は返品をお受けできません。順序を飛ばさないでください。

まとめ

• 火を使う設備のある室は火気使用室として別途の規定がある
• オープンキッチンでは、室の範囲の判断が必要になる
• 内装制限の対象部位は一般室と同じ。床と可動家具は対象外と解される
• 法令適合とは別に、熱による木材の劣化対策が必要
• 距離・縁取り・断熱・排気の4点で守る
• 機器メーカーの離隔距離と所轄消防署への事前相談を
• 判定と相談が済んでから、材を確定する

熱源のある店舗の材選定について、木材の側からご相談に応じます。図面と機器仕様をお知らせいただければ、現実的な提案ができます。

▶ 一枚板・天板の商品一覧を見る

▶ 店舗案件のご相談はこちら

あわせて読みたい：カウンターは内装制限の対象か｜造作家具の扱いを整理する